仕事を辞めたいけど言えない・・・
日々辞めたいと伝える機会を今か今かとタイミングを伺うけれども、なかなか切り出すことができない。
こんな風にお悩みだとしたらこの記事を読んだ後には、明日から具体的に動き出すことができるでしょう。
辞めたいけど言えない理由は人によって様々ですよね。
この記事を読んで、あなたにぴったりの解決方法を知った上で明日から勇気を持って行動に移しましょう。
仕事を辞めたいが言えない理由と解決方法
仕事を辞めたいと思っていても、何らかの理由で仕事を辞めることを躊躇したりなかなか辞めると言えないことも多いですよね。
ここからは仕事を辞めたいが言えない理由ごとに対処法を紹介していきます。
辞めた後の人出不足が心配
あなたが責任感が強い人なら、辞めた後の穴埋めをできるような人手がいない事を心配してしまうでしょう。
実際に、勇気を出して退職の意思を伝えたとしても、「君の仕事ができる人が他にいないんだ。君がいないと事業が止まってしまう。」などと退職を告げた先の上司に言われることもあるでしょう。
しかし、あなたが仕事を辞めたら会社が回らなくなるというのは、会社都合の理由です。
会社側はあなたがいれば問題なく仕事が回るのかもしれませんが、あなたの仕事を代理でできる人が採用されるまで辞めないつもりですか？
企業が採用活動を開始してから、最低でもあなたの代理になる人が採用されて入社するまでに３ヶ月はかかります。
３ヶ月間あなたが会社のために、辞めたい気持ちを押し殺して在職し続ける必要はありません。
民法においても、退職の自由が保証されています。
当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。
この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。
（民法627条1項）
つまり、正社員は民法上自由に仕事を辞めることができるということです。
辞めた後の人出不足を心配する前に、あなたの代わりが見つかるまで在職し続けた場合の心身状態を心配した方が良いでしょう。
人手不足による引き止めへの対処方法
では退職意思を伝えた際に、辞めた後の人手不足を理由に引き止められた場合はどのようにすれば良いのでしょうか。
「人手が足りないのは重々承知しておりますが、私自身やむを得ない事情での退職表明のため、これ以上在職することはできません。今後、私の代理を採用して教育する期間は最低でも３ヶ月以上はかかるかと存じます。
それだけの期間このまま在職することはできません。」
このようにきっぱりと退職する旨を伝えきるようにしましょう。
新卒で辞めるのが気がひける
新卒で意気揚々と入社式を迎えて、新しく始まる社会人生活にワクワクをして出社してから数ヶ月。
- 入社当初に思い描いていた会社の雰囲気ではなく、馴染めない
- 仕事が想像以上に辛い
- 残業が続いて気がおかしくなりそう
- 人間関係がうまくいかない
上記のような、入社当初に想像していた光り輝く自分とはかけ離れた環境であったら辞めたいと感じるのも無理はありません。
一方で「就職して最低でも３年は勤務してから考えるべき」とよく親からも言われることもあり、辞めることに躊躇することもあるでしょう。
さらに、入社早々に仕事を辞めたとして転職先があるかどうか不安になるのも仕方ありません。
しかしながら、仕事が辛かったとしても転職先でも同じようなことが起こることがほとんどです。
新卒で辞めたいと思った際の対処法
そのため、仕事内容が辛い場合に関しては、1年間は同じ職場で仕事してみましょう。
仕事は覚えて慣れるまではとても辛いことが多いです。
しかし、仕事を覚えて効率的に業務をこなせるようになれば、逆に仕事をサクサクこなせることが楽しくなる時期がやってきます。
例えばexcelによるデータ整理•計算は関数を適切に使用できるようになれば、驚くほど仕事が速くなります。
こうなれば仕事は効率的に終わり、会社でも認められるようになり、仕事が楽しくなってきます。
しかし、終電がなくなるほどの残業を強いられる場合は話は別です。
そのような会社に勤めていても、残業することが当たり前の風習が根付いている可能性が高いため、退職を検討する方が良いでしょう。
残業に耐えられない場合は、このまま在職していると体調を崩してしまうため、退職すると言う旨を素直に伝えると良いでしょう。
上司が怖くて言えない
普段から厳しい上司で辞めることを怖くて言えないこともあるでしょう。
特に、パワハラまがいの暴言を日常的に吐かれている場合は、非常に言いづらいですよね。
このような場合、退職の意思を伝える相手を変えるのも一つの方法です。
一般的にはじめに退職の意思を伝えるのは、直属の上司とされています。
しかし、普段からパワハラを受けているのが直属の上司であるという、正当な理由があれば他の部署の上司や上司のさらに上の人に伝えることをお勧めします。
もし、会社全体がハラスメントが横行しているような場合は、退職代行サービスを利用するのも良いでしょう。
退職代行サービスでは精神的ストレスの大きい退職の意思表示から手続きまでを一貫して、労働者の代わりに行ってくれるサービスです。
期待に応えずに辞めるのが怖い
あなたが社内で一目置かれる存在であれば、会社からの過度な期待に押しつぶされていることもあるでしょう。
会社からの過度な期待に応えることに疲れたときは、一度退職もしくは休職をして身体を休める期間を設けることをお勧めします。
一度、医師の診察を受けて、診断書をもらいましょう。
就労不能の診断書をもとに、退職意思を伝えることで会社も退職や休職を引き止めにくくなります。
会社から過度な期待をされるということは、これまで多くの実績を残しているものと想定されます。
もしここで退職したとしても、あなたの積み上げてきた実績を見て「是非うちの会社にきてほしい」という企業は数多く存在します。
退職してしばらく心身共に休んでから、ワークライフバランスを考えてあなたを欲しがる企業の中から次の転職先を決めることをお勧めします。
会社の雰囲気が合わない
会社の雰囲気が合わないことを退職理由としてそのまま会社に伝えることは気が引けますよね。
このような場合は、もう少し会社のどのような雰囲気が合わないのかを深掘りしましょう。
- 成果主義が嫌なのか？
- 体育会系なノリが合わないのか？
- 社員同士がお互いに無関心なのが嫌なのか？
改めて考えると、より明確な理由があるはずです。
退職理由をもう少し明確にすれば、退職の意思表示もしやすくなります。
家族が認めてくれるか心配
家族を持っている場合、退職すると当面の収入の心配を理由に家族から反対にあうことも少なくありません。
そのような場合、以下のような流れで家族の心配を和らげることを試みましょう。
STEP1:転職エージェントに相談する
転職エージェントに相談することで、あなたが退職した後に転職できそうな職種や転職後に見込まれる年収が把握できます。
転職エージェントは各企業の採用担当者が求める人物像をヒアリングしたデータベースを持っています。
あなたが転職できそうな会社を紹介してくれます。
すぐに転職する場合でなくとも、一度今後の将来設計の目安を知るために相談しておきましょう。
相談した内容をもとに、家族に転職をした場合の収入の目安を伝えることで安心させてあげましょう。
STEP2:退職後の給付金の受給条件や金額を確認する
退職交渉と並行して転職活動をしていない限り、退職した後に新たな企業に転職して収入を得るまでに最低でも3か月程度はかかります。
その間の家族の生活費を補うことができるだけの給付金をもらえるか確認しましょう。
また、各給付金の受給条件や受給期間も併せて確認してください。
例えば失業保険では1週間の待機期間後に3ヶ月の給付制限期間を経てから給付されます。
その間の失業保険は受け取ることが出来ません。
失業保険以外にも様々な種類の給付金がありますので、一度確認しておきましょう。
STEP3:退職から転職までの計画を家族に伝える
退職してから転職までの生活費を補う計画をここまでで得てきた情報をもとに立てましょう。
給付金や、アルバイト等で補いきれない生活費については、借入を行うことも一つの手段です。
しかし、借金を返済する目処があらかじめ立っていないと、借金が大きな精神的負担となります。
そのため、下記の内容についてそれぞれ決めて、家族に提示することで安心感を与えましょう。
- 転職をする期限
- 転職までの生活費として補う金額
- 生活費を補うための手段
- 各手段で補うことができる金額
言うタイミングがない
言うタイミングを自分で切り出すことができない場合は、個別にメールやチャットなどで直属の上司にアポイントを取りましょう。
会社内でもchatworkなどのコミュニケーションツールを導入している場合が多いです。
個別チャット等で下記のような内容を伝えて、個別に話し合うアポイントを事前に取っておくと良いでしょう。
少し〇〇さんと個別でお話ししたい事がございますので、1時間程度お時間を頂けないでしょうか。
つきましては、業務に差し支えのない時間帯で結構ですのでご都合の宜しい日時をうかがえますと幸いです。
突然のご連絡で申し訳ございませんが、何卒よろしくお願い致します。
辞めたいと言いやすくする方法
ここまで会社を辞めたいと言いにくい理由毎に、対処法を解説してきました。
それでも、辞めたいと言うのはかなり勇気のいることであることには変わりありません。
そこで、どんな辞めたいと言いにくい場合全般に使えるノウハウをまとめました。
あらかじめアポイントを取っておく
中々退職の意思を伝えるタイミングを見計らうことが難しくて躊躇してしまうこともあるでしょう。
自分で上司の顔色を伺い、誰とも会話していない状態かつ仕事が忙しくない状況を見極めて声をかけることは難しいですよね。
自分で退職の意思を伝えるタイミングを図ることが難しい場合には、チャットやメールを通じてあらかじめアポイントを取ることをお勧めします。
想定問答を作成しておく
想定問答を作成しておくことで、下記のようなメリットがあります。
- 引き留めを受けにくくなる
- 退職意思を伝える現実味が増し、実行しやすくなる
- 退職トラブルにつながる可能性が低くなる
想定問答を作成することで上司からの引き留めに対して、あらかじめ対策された返答を行うことができます。
結果として、引き留めを呑んでしまう確率を低くすることができるのです。
また、準備をしたことでより実行へのハードルが低くなるとも言えるでしょう。
退職意思を伝える際に、何も用意していないと上司の返答に感情的になって退職トラブルにつながることもあります。
しかし、予め想定問答を用意することで冷静に用意していた回答を冷静に伝えることが可能になります。
退職を切り出す一言目を考えておく
退職を切り出す一言目は用意していないと、非常に伝えづらいです。
そのため、以下の記事を読んであらかじめ退職意思を伝える一言目をスムーズに伝えることができるよう準備しておきましょう。
退職届を書いておく
退職届をあらかじめ書いておくことで、覚悟が決まります。
退職意思を伝える際に引き留めにあっても、「退職届も書いたから、ここで引き下がる訳にはいかない！」と踏ん張ることができます。
いざと言う時は退職届を提出して、確固たる意思を示すことができます。
退職届を書いて、退職意思を伝える際にお守りとして持っていくのも良いでしょう。
辞めたいと言う前に考えておくべきこと
辞めたいと上司に伝える勇気がついても、退職意思を示す前に一息つきましょう。
なぜなら、辞める以外の選択肢や辞めた場合の当面の生活費について検討することが、あなたにとって今後の生活に最適な選択肢を選ぶことにつながるからです。
辞めてから当面の間の生活費
辞める時は会社を辞めたい感情がピークに達しているため、衝動的に行動を起こしやすくなります。
一息ついて、まずは当面の生活費の工面を考えてから退職しましょう。
何の計画もなく、退職すると日を経るごとに貯金が減っていき、精神的に滅入ってしまいます。
生活費の計画の立て方についてはこの記事の退職について家族に説得する方法をご覧ください。
休職することも視野に入れる
一旦休職してから、退職するのも一つの方法です。
例えば、精神的ストレスによる病気が原因の場合は一旦休職をして、様子見をするのも良いでしょう。
休職をして療養期間を十分に取った後に、会社の産業医の承認をとって復帰することも視野に入れましょう。
復職の際は、担当業務等の調整を交渉する良い機会ですので、掛け合った上で折りが合わない場合には退職を検討することをお勧めします。
退職後やりたい仕事を決めておく
退職後にやりたい仕事を決めておくことで、より退職の意思を強く持つことができるようになります。
また、退職理由もやりたい仕事をやるために転職をするというプラスの理由へと転じるため、退職トラブルになる可能性も低くなります。
ただし、精神的ストレスが原因で辞める場合には次の仕事を考えるだけでもストレスになるので、今は退職することと、その後の当面の生活費だけを考えるようにしましょう。
スムーズに退職するための退職手順
スムーズに退職するためには、適切な手順に沿う必要があります。
順番を間違えたり、手順を抜かすことによって、退職トラブルに発展しかねないので注意しましょう。
退職意思を前もって伝える
まずは直属の上司に退職意思を伝えましょう。
引き留めや脅しにあう場合もありますが、労働者には退職を自由に申し出る権利があります。
「退職したら損害賠償を請求する」などと脅された場合には「労働者は自由に退職する権利を持つため、弁護士を介入させることも辞さない」ときっぱりと伝えましょう。
ただし、就業規則に退職の際には1ヶ月以上前に申し出ること等の記載がされている場合、突然退職すると損害賠償請求される可能性はゼロではありません。
しかしながら、実際に損害賠償請求が認められた裁判の判例はほとんどありません。
法的には退職希望日の2週間前に申し出ることが必要とされてるため、2週間以上前には退職意思を伝えておくことが望ましいです。
退職届を提出する
退職意思を伝えたら、退職届を直属の上司に提出しましょう。
退職届を提出するタイミングは退職意思を伝えてから提出もしくは、退職意思を伝える際に提出いずれの場合も問題ありません。
退職届けの提出は状況に応じて、柔軟にタイミングを見て行いましょう。
業務の引継ぎを行う
退職後に会社から自分に仕事の件で連絡が来ないように、業務の引き継ぎを行いましょう。
出来るだけ漏れがないように、自分の業務をexcelなどを活用して棚卸してマニュアルを作成して引き継ぎ先に渡すことをお勧めします。
引き継ぎ業務を綺麗にまとめることで、退職した後に会社から自分の業務について連絡が来る可能性を低くすることができます。
まとめ
いかがでしたでしょうか。
退職の際に重要なことは、如何にうまく辞めたいと言えるかです。
企業は従業員が辞めたいと申し出た以上、これを妨げる権利を持ちません。
辞めることを伝えると決めた以上は、自分が辞めた後の会社のことは振り返らずに真っ直ぐ、如何に退職を切り出すかを考えるようにしましょう。
