退職を切り出す勇気が出なくて、ついタイミングを逃してしまう...
あなたは退職を切り出せない様々な悩みが不安があって、退職できずにいるのではないでしょうか？
辞めた後の人手不足が気になったり、パワハラ上司による恐喝まがいの引き止め等の悩みから退職を切り出す勇気が持てないこともあるでしょう。
しかし、あなたの気にしている大半の悩みは、心配しなくても、全く問題ありません。
何故そう言い切れるのかと言う声が聞こえてきそうですが、実際にあなたが気にすることではない悩みばかりなのです。
あなたに退職を切り出す勇気を持ってもらうために、本記事では以下の内容について説明してます。
- 退職を切り出す勇気が出ない理由
- 退職を切り出す勇気を出すために知っておくべきこと
- 退職をスムーズに切り出すためにすべきこと
- 退職を切り出すのにベストなタイミングとは？
この記事を読み終わった頃には、あなたの退職へのハードルは大きく下がり、すぐにでも退職を切り出せる勇気を持つことができるでしょう。
この記事の目次
退職を切り出す勇気が出ない理由
退職を切り出す勇気が出ないとはいっても、心にひっかかっているものは様々です。
例えば退職を切り出せない理由として以下のようなものが挙げられるでしょう。
- 辞めた後の人手不足が心配
- 新卒で辞めるのは気が引ける
- 上司が怖くて言えない
- 期待に応えず辞めるのが怖い
- 会社の雰囲気が合わない
- 言うタイミングが見つからない
退職を切り出せないあなたにも、いくつか心当たりがある理由があったのではないでしょうか？
それぞれの理由毎に知っておくべきことや対処法は異なります。
詳しくは以下の記事で理由毎の対処法を知っておきましょう。
退職を切り出す勇気を出すために知っておくべきこと
退職は労働者に法的に認められている権利です。
会社から「退職されると困る。」、「業務を投げ出すなんて無責任だぞ！」と責め立てられようと、辞めて困るような体制で事業を運営している会社に責任があるのです。
ここでは退職を切り出す勇気を出すために、知っておくべきことについてご紹介します。
退職した後の人手不足は会社の責任
「自分が会社を抜けると、事業が回らなくなるんじゃないかな、、」こんな風に退職した後の会社のことが心配で退職を躊躇することもあるでしょう。
しかし、あなたが退職した後の人手が足りないのはあなたがいないと回らない運営体制を築いてきた会社側の責任です。
後ほど話しますが、退職は労働者に認められた権利です。
そのため、会社はあなたがいなくても、回るように事業を運営していることが必要です。
冷たいことを言うようですが、あなたがいた会社が退職によって、倒産したとしてもそれは会社の責任です。
仕事のできるあなたに頼り切った人材配置を行なっていた経営者に非があると言わざるを得ません。
退職は労働者に認められた権利
退職は労働者に認められた権利であって、会社がそれを拒否することは基本的には困難です。
民放627条によると、無期限雇用（正社員含む）の場合は、仮に労働者からの退職の申し出を拒否しても、2週間後には雇用関係は終了するとされています。
第六百二十七条当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。引用元：民法第627条
つまり、極論を言えば2週間経過後には、会社から退職を拒否されても会社に行く必要は無いのです。
とはいえ、会社に離職票の発行を行ってもらい、あなた自身も会社の備品返却等を行う必要があります。
そのため、そう一筋縄には行かないでしょう。
しかし、ハローワークに事情を伝えることで、離職状況の調査が行われて、離職票を発行してもらえます。
また、会社の備品に関しても会社に郵送することが出来ますよね。
退職代行サービスを利用することも一つの手です。
このように、会社に行かなくとも退職を実現することはできるのです。
どうしても会社が辞めさせてくれない場合は、会社に行かないと言う選択肢もあるということは知っておきましょう。
脅されても大半は現実にならない
退職の申し出を行った結果、上司から「この業界に2度といられなくしてやる。」、「辞めたら損害賠償請求してやる。」等と恐喝されることもあるかもしれません。
しかし、そのような業界を牛耳る立場にいる人間はほとんどいません。
いたとしても、そのような立場であるからには売り上げ規模の大きい会社の代表やそれに準じる職位であるはずです。
上場している可能性も高いので、コンプライアンス意識もそれなりにあると考えられます。
むしろ、それくらいの業界人が上記のような発言をしたことが明るみに出れば、大問題になります。
また、労働者には退職の権利が法的に認められているにも関わらず、「やめたら採用や教育にかかった費用を損害賠償請求するぞ。」などと脅されるケースもあります。
こういった脅しは退職の自由を間接的に妨げているため、損害賠償請求は無効となります。
そもそも、採用や教育にかかった費用に対する責任は労働者にはないため、損害を賠償する義務はありません。
そのため、退職の申し出をした際の脅しを恐れる必要は一切ないと心に命じておきましょう。
退職をスムーズに切り出すためにすべきこと
あらかじめいくつかの準備しておくことで、退職をスムーズに切り出すことができるようになります。
退職をスムーズに切り出すためにやっておくべきことについてご紹介します。
退職の申し出をするためのアポイントをとる
- 上司が忙しそう。
- 他の社員がたくさんいて、切り出せる空気じゃない。
こんなことを気にしないためにも、あらかじめ上司にアポイントを取っておきましょう。
「少しお伝えしたいことがあるので、20~30分ほどご都合の良いタイミングでお時間をいただけますでしょうか？周囲には聞かれたくない話のため、別室でお話できますと幸いです。」
こんな風に伝えて、事前にアポイント取得することがおすすめです。
仕事の引き継ぎの準備をしておく
退職の申し出を行った後は、仕事を後任者に引き継ぐ作業を行う必要があります。
あらかじめ仕事の引き継ぎを行うための準備をしておくことで、退職を切り出す覚悟がより固まるでしょう。
退職理由を考えておく
退職理由をあらかじめ考えておくことで、退職の申し出の際の不安を解消することができます。
退職を切り出す勇気が出ないのは、退職を申し出る際の一言目が決まらないということも原因の1つですよね。
「会社の上司からの反応が怖い。」そんな不安があって、切り出せない方も多いのではないでしょうか？
出来れば会社と揉めることなく、退職したいものです。
そのためにも、あらかじめ退職トラブルになるリスクの低い退職理由を考えておくことが大切です。
以下の記事を見て、自分に合った退職理由を見つけましょう。
転職先を決めておく
あらかじめ転職活動をして次の会社を決めておくことで、退職の申し出の際にも引き留めに会いにくくなります。
なにか引き留められても、「次の転職先が決まっており、〇〇月から入社を予定しております。」と伝えることで、上司も諦めざるを得ない状況となります。
また、将来に対する不安も払拭された状態で辞めることができるので、精神的にも良いでしょう。
退職を切り出すのにベストなタイミングとは？
ここまで読んで、退職を切り出す勇気がでたとしても、切り出すタイミングが悪ければ、トラブルになって余計な精神的負担を味わうことにもなりかねませんよね。
では退職を切り出すのに、ベストなタイミングとはどのような時期なのでしょうか？
退職予定日の2週間以上前であることは大前提
まず大前提として、退職の申し出は退職予定日の2週間以上前には完了させておきましょう。
民法で定められている期間は最低限守るべきです。
ほとんどの会社の就業規則では、1ヶ月以上前に退職を申し出ることを定めています。
退職時にトラブルになる可能性を減らすためには、出来れば1ヶ月以上前に退職の意思表示をすべきでしょう。
繁忙期ではない時期
もしあなたが事業運営の中核となる業務を担当しているのであれば、繁忙期に辞めると、「今辞められると困るんだ。」と会社側に強く引き留められる可能性があります。
会社側から引き留められても、それに従う義務はないのですが、後ろ髪を引かれる思いで辞めるのは出来れば避けたいものです。
スッキリした気持ちで辞めるためにも、繁忙期は避けて退職の申し出を行うことが望ましいでしょう。
終業間近のタイミング
具体的なタイミングとしては終業間近の時間がオススメです。
出来れば他の社員が社内に少ない状態で退職を伝えることがベターですよね。
周囲の目があると、せっかく出た勇気も周りに知られたくない気持ちから萎えるのも無理はありませんね。
そこで、終業間近の時間で上司にアポイントをとっておきましょう。
終業間近だと、会議室から出てきた時には社内にいる社員数も少なくなっているはずです。
周りの目もいつもよりは気になりにくいと思います。
まとめ
退職を伝える準備を整えることで、「退職を切り出した時にどんな反応が返ってくるか不安だな、、」と言う気持ちも薄くなり、切り出しやすくなるでしょう。
基本的に会社を辞めることは労働者の権利であるため、それを会社の都合で奪うことはできないのです。
この事実を知っておくだけでも、退職を切り出す際に、ある種のお守りのような役割を果たすはずです。
勇気を出して退職意思を伝えて、新たな船出へと出発しましょう。
