仕事を辞めたい理由ランキングtop5 | 円満退職する方法も解説

「仕事をやめたいけど、他の会社員の人達はどんな理由で会社を辞めたくなるのだろうか？」

こんな疑問を持つことも少なくありません。

 

退職を考える際に、自分と同じ悩みを持つ人はどれくらいいるのか気になるのも無理はないでしょう。

私自身も退職を考える際に、よくネットで調べました。

 

みなさん初めまして。
筆者は20代にして、「人間関係と仕事に耐えられない。。」と感じて転職と退職を2度繰り返しました。

新卒で入社した会社を、半年で退職した後にリクルートで営業を行い、その後現在の仕事を始めました。

 

2度の退職のうち、1度目は退職時に暴言を吐かれて退職トラブルにも発展しました。

そんな筆者が、仕事を辞めたい理由とスムーズに退職できる方法についてまとめました。

 

この記事を読んで、今の辞めたいと感じて、肩を落としてしまうような仕事の環境を変えるきっかけを作る参考にしてください。

仕事辞めたい理由ランキング

株式会社アスマークが実施した仕事に関するアンケート調査によると、仕事を辞めたい理由の第1位は「通勤時間」、第2位は「社内の人間関係」、第3位は「仕事、業務の内容」となっています。

引用元:「仕事に関するアンケート調査」株式会社アスマーク

通勤時間は、特に首都圏等に通う会社員にとっては往復2時間以上かかることも不思議ではありません。

仕事の日、毎日人混みの中を通勤することに対して、大変なストレスを感じることも無理はないでしょう。

 

それぞれの理由について、体験談を紹介します。
あなたにも、当てはまるかどうかを確認してみましょう。

第1位:通勤時間が長い

筆者自身、会社まで往復3時間かけて通勤していました。

朝から満員電車に立ちっぱなしで1時間以上電車に乗り、帰りは仕事帰りの疲労困憊した状態で満員電車に揺られて帰宅するストレスでめまいや胃痛を感じた日も多々あります。

引用元：「通勤時間の状況」総務省統計局

通勤時間のデータをみても、1時間以上かけて通勤している人の割合は、1割以上存在することが分かります。

長い通勤時間を満員電車のなか、立った体勢でいることに対して、多分にストレスを感じるのも無理はありません。

第2位:社内の人間関係

引用元：「『エン転職』ユーザーアンケート調査 結果発表」エンジャパン

上記のデータをみると特に上司や先輩との人間関係に悩んでいる人が多いことが分かります。

思いやりのない上司や先輩が、自身の業績に繋がらない業務を部下に押し付けることもあるかも知れません。

 

自身を評価する上司との関係が上手くいかない場合、客観的な評価が下されないことがあれば、社内でも正当な評価を受けることは難しいでしょう。

このような場合は、人事に関する権限をもつ役職者に一度交渉してみることをお勧めします。

第3位:仕事の内容

仕事の内容について上記のような不満を感じていることもあるでしょう。

仕事の内容自体を変更することは、職種を変更する必要があるケースが少なくないです。

他の仕事内容であればなんでも良いという場合は、人事権限をもつ役職者に相談すれば仕事内容を変更してもらえる可能性はあります。

 

しかし、次に担当することになった職務でも異なる不満を感じることもあるでしょう。

仕事の内容に不満がある場合は、本当に自分がやってみたい仕事とは何かを考えてから転職や社内での担当業務変更を検討することをお勧めします。

第4位:残業が多い

残業が多いことで、私生活を充実される時間が少なくなり、ストレスが溜まって仕事を辞めたいと感じることもあるでしょう。

厚生労働省の調査結果によると、所定外労働時間は増減を繰り返しつつも、増加傾向にあることが分かります。

引用元：「我が国における時間外労働の現状」厚生労働省

しかし、残業に見合う給与が得られないと嘆く会社員は少なからずいることでしょう。

 

残業時間は法律上、例外的な残条時間も含めて上限が月80時間までと定まっています。

ただし、残業時間が月45時間を超える場合も年間6ヶ月以内でなければなりません。

そして、週40時間を超える残業時間には、超過分を賃金を25%割増で残業代として企業が支払う義務が課されています。

ただし、固定残業代が含まれて給与が支給されている場合は、固定残業代分の残業時間を超過した残業分の残業代を割増賃金として企業は支給する形となります。

引用元：「時間外労働の上限規制」厚生労働省

もし、残業代が正しく支給されていない場合は、残業代未払いの証拠を収集した上で請求を弁護士に依頼するか、法令遵守に重きを置いている企業への転職を考えることをお勧めします。

第5位:福利厚生

福利厚生が整っていないことに不満を感じる人も多いです。

福利厚生とは、企業が給与以外に労働者に提供するサービスのことを指します。

福利厚生には、法律で義務として定められている法定福利厚生が存在します。

法定福利厚生には以下の4種類が存在します。

これらが企業にない場合、労働者から損害賠償請求される可能性があります。

これらの法定福利厚生に定められている制度がない会社は、法令遵守の意識が甘いと言われても仕方ありません。

特に中小企業において、上位の福利厚生が無い場合がリクルートで営業活動をしていた際にも多く見受けられました。

もし、上記のような制度がない場合には転職を検討しても良いかもしれません。

仕事を辞める際の注意点

仕事を辞める際には、退職意思を直属の上司に伝える前に知っておくべき注意点があります。

後で後悔しないよう、しっかり確認しておきましょう。

社内交渉で解決できるか確認する

仕事を辞めたい原因を社内で交渉することで解決できるかを改めて考えてみましょう。

業務内容に不満がある場合や直属の上司との人間関係がうまくいかない場合、人事権限をもつ役職者に相談することで、職務内容や所属部署の変更を検討してくれるかもしれません。

現在在職している会社で、自身の仕事のパフォーマンスを生き生きと発揮できる職種や部署に配置されれば、ストレスを感じる退職と転職活動を行うことなく仕事を楽しく続けることができます。

 

一度、職務や部署配置の変更を会社に掛け合ってみることも選択肢の1つとして検討しましょう。

事前に自身の転職市場価値を把握する

会社を辞めたい一心で後先構わず退職してしまうと、自身の市場価値が充分でない場合、転職する際に転職先がなかなか見つからないこともあります。

退職前に自身の転職市場における価値を推し量ることで、転職した際の年収等に関する見立てがある状態で安心して退職することができます。

 

特に、退職してから転職するまでの間は、「本当に次の会社が見つかるのだろうか、、」と不安になる可能性が高い時期です。

退職後に不安を残さないためにも、自身の転職市場での価値について調べておきましょう。

自身の転職市場での価値を調べるには以下の2つの方法がお勧めです。

特に転職エージェントは、多数の転職希望者と企業をマッチングさせてきたプロフェッショナルですので、より現実的な合格可能性の高い求人を紹介してくれます。

紹介された求人を確認することで、あなたの現在の業務経験や実績で転職可能な業界や職種に関して、推測することができます。

転職の際に重視する基準を決める

仕事を辞めたい程に抱えたストレスを転職先では感じないためにも、転職の際に重視する基準を決めておきましょう。

例えば、業務量が多すぎて辞めた場合には、ワークライフバランスを考え直した上で、残業時間の少なさを重視して転職先を決める方が良いでしょう。

辞めた後の生活費用を計算する

退職する際には、事前に辞めた後、転職するまでの期間の生活費を事前に計算しておきましょう。

退職してから次の転職先を探す場合、通常転職先で給与を得るまでに最低でも3ヶ月以上はかかることが想定されます。

 

そのため、3ヶ月以上の生活費の捻出計画を事前に立てておくことをお勧めします。

失業保険給付を受けている期間中も、基本的にはアルバイト等により収入を得ることは可能です。

 

ただし、失業保険給付を受ける際の7日間の待機期間中は、アルバイトをすると、給付が先送りになる可能性があるため注意しましょう。

退職の意思は1ヶ月以上前に表明する

就業規則に、退職する際には退職予定日の1ヶ月以上前に申し出る必要がある旨が記載されていることが多いです。

民法上では、会社の退職に対する承認の有無に関わらず、退職を申し出てから14日経過後は退職扱いとなります。

当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。
引用元:民放第627条1項

 

そのため、2週間以上前に退職の申し出を行う形でも民法上問題ありませんが、退職トラブル等を防ぐためにも1ヶ月以上前に退職の申し出を行いましょう。

なお、有給休暇が残っている場合は、退職の申し出から退職日までの期間で、取得するのも良いでしょう。

退職トラブルにならない退職理由

感情的に退職理由を伝えてしまい、退職トラブルに発展しないためにも、事前に退職理由を考えておきましょう。

以下の記事にて、様々なパターンの退職理由を例文付きでご紹介しています。

 

例文を確認しながら、ご自身のスムーズに退職できる可能性が高い退職理由を検討すると良いでしょう。

会社を辞めたいけど言えない場合の対処法

会社を辞めたいけれどもなかなか言い出せないこともあるでしょう。

上記のような悩みから、退職をうまく切り出せないことも多いのではないでしょうか。

 

会社を辞めたいけど言い出せない場合の対処法は、悩みに応じて異なります。

以下の記事にて、悩み毎の対処法について詳しく説明しています。

もし退職の申し出がうまくできない場合は以下の記事を読んで、退職意思を切り出すためのノウハウを獲得しましょう。

退職する際の流れ

退職する際には以下の手順にそって、円満に退職しましょう。

直属の上司に退職の意思を伝える

直属の上司に退職の申し出をしましょう。
もし、直属の上司からハラスメントが頻繁に行われているような場合は、上司のさらに上の役職者に退職の意思を伝えることが無難です。

ハラスメントが会社全体で横行しているような場合は、退職代行サービスを利用することをお勧めします。

 

退職代行サービスでは、会社に対して第三者が代理で退職の意思表示を行ってくれるサービスです。

また、退職者に代わり、退職時の保険証や入退室証等の退職時の返却物の返却方法の指定や有給消化手続きを代理で行ってくれます。

特に、弁護士による退職代行サービスは、ハラスメントが横行している企業の違法行為に対する抑止力となるため、お勧めです。

退職届を提出する

退職届を提出することで、書面として退職の申し出を行ったという事実が残ります。

退職届を万が一、会社が受理しない場合は内容証明郵便で会社宛に退職届を送付しましょう。

 

内容証明郵便とは、郵便局が「いつ、誰宛に、どんな内容の文書を差し出したのか。」を郵便局が証明してくれる制度です。

退職にあたって、必要な手続きを会社が行ってくれない場合等、トラブルになった場合に退職の申し出をしたことを客観的に証明できるようにしましょう。

業務の引き継ぎを入念に行う

業務の引き継ぎを入念に行いましょう。
可能であれば、マニュアルとして自身の業務フローをまとめておくことをお勧めします。

退職後に、自身の業務を担う後任者が業務内容が分からないために、会社から連絡が来ないようにしましょう。

まとめ

今回は仕事を辞めたい理由ランキングに基づき、辞めたい理由を深掘りして、退職の際に必要な知識についてまとめました。

仕事を辞めたい理由によっては、退職しなくても仕事のストレスの原因を取り除くことができるかもしれません。

 

仕事を辞める前に、社内で交渉した上で、やむを得ない場合に退職を決意しましょう。

退職の際には、十分な注意を払って適切な手順で円満退職できるように心掛けてください。