入社1ヶ月で仕事を辞めたい人必見！辞めた方が良いケースと良くないケースを解説

入社して１ヶ月で、思っていた職場と違うと感じて仕事を辞めたくなるケースも中にはあります。

エンジャパン株式会社が直近3年間で中途入社者がいる企業を対象に行った調査によると、1ヶ月未満で退職につながるケースがあると回答した企業も6%程度存在しました。

引用元：「「中途入社者の定着」実態調査」エンジャパン株式会社 

この調査結果からすると、入社1ヶ月で退職する人も一定割合存在することが推測できますね。

しかし、入社1ヶ月での退職により自身の職務経歴に傷がつくため、転職面接の際に面接官が「この理由なら辞めるのも仕方ないな。」と納得しうる退職理由かどうかを考えた上で、退職するか否かを慎重に検討する必要があります。

そこで、この記事では以下の内容について具体的にご紹介します。

この記事を読んで、転職時の面接官の心象も考慮に入れた上で改めて退職するかどうかを検討しましょう。

仕事を1ヶ月で辞めても良いケース

仕事を1ヶ月で辞めても良いケースはどのような場合なのでしょうか？
ここでは具体的な辞めても良いケースについてご紹介します。

給与未払いが発生している

企業による給与の未払いは労働基準法第24条に反する行為です。

賃金は、通貨で、直接労働者に、その全額を支払わなければならない。ただし、法令若しくは労働協約に別段の定めがある場合又は厚生労働省令で定める賃金について確実な支払の方法で厚生労働省令で定めるものによる場合においては、通貨以外のもので支払い、また、法令に別段の定めがある場合又は当該事業場の労働者の過半数で組織する労働組合があるときはその労働組合、労働者の過半数で組織する労働組合がないときは労働者の過半数を代表する者との書面による協定がある場合においては、賃金の一部を控除して支払うことができる。
○２　賃金は、毎月一回以上、一定の期日を定めて支払わなければならない。ただし、臨時に支払われる賃金、賞与その他これに準ずるもので厚生労働省令で定める賃金（第八十九条において「臨時の賃金等」という。）については、この限りでない。
引用元：労働基準法第24条

給与未払いが発生している職場では、法令遵守の意識が総じて低い傾向にあるため、入社1ヶ月でも一刻も早く仕事を辞めることをお勧めします。

しかし、労働した分の給与が未払いのまま辞めるのも納得できないのも無理はないでしょう。

未払い給与を請求するためには、労働時間がわかる書類と給与を証明できる書類をまずは用意する必要があります。

次に、未払い賃金として請求する金額を、実際の労働時間から計算しましょう。

未払い賃金の計算後、未払い賃金の請求書を内容証明郵便で会社に送付しましょう。

もし、それでも企業が未払い給与の支払いに応じない場合は、訴訟の提起も視野に入れて争うことになります。

未払い給与額が少ない場合、証拠集めの手間と労力を考慮して、割り切って転職活動に集中するのも1つの手です。

長時間残業が続き過ぎている

業種によっては、状況に応じて残業を余儀なくされることも仕方ないでしょう。

実際に、株式会社マクロミルの労働時間調査によると、東京23区で働く正社員の1日当たりの平均労働時間は8.9時間です。

また、1日の労働時間が10時間を超える人も16%存在します。

2時間以上の残業が常態化している人も2割弱いるということです。

引用元：「現状の労働時間に2人に1人は満足！東京23区の正社員に労働時間調査を実施」株式会社マクロミル

企業の法定労働時間は労働基準法第32条により、休憩時間を除き1日あたり8時間までと定められています。

第三十二条　使用者は、労働者に、休憩時間を除き一週間について四十時間を超えて、労働させてはならない。

○２　使用者は、一週間の各日については、労働者に、休憩時間を除き一日について八時間を超えて、労働させてはならない。

引用元：労働基準法第32条

法定時間を超えた労働時間には25%〜50%の割増賃金を企業は支払う必要があります。時間外労働時間が45時間を超過できるのは年6回に上限が規制されています。

それ以上の残業を強いられているような場合は、法律に反しているため辞めても問題はないと考えられます。

 

特に割増賃金の支払いを嫌がり、所定内労働時間後すぐにタイムカードを切らせるような企業は一刻も早く辞めるべきでしょう。

入社1ヶ月の時点で既に長時間労働が辛いと感じている職場では、将来的に精神的に消耗してしまい、うつ病になるケースも少なくありません。

ハラスメント行為を受けている

職場で受けるハラスメントには様々な種類があります。

中でも、上記に挙げたようなハラスメントはよく職場で見られます。

上司からの暴力や脅迫、過大な要求、プライバシーの侵害等の行為はパワハラに当たります。

また、業務上必要性のないボディータッチや、性的発言、性的嫌がらせ等はセクハラとなります。

妊娠していることによる差別的発言及び待遇が行われている場合は、マタハラとみなされます。

これらを含めたハラスメント行為が横行しているような職場は今後に起こりうる精神的苦痛を考慮すると、辞めるべきです。

仕事が原因で心身の健康状態が悪化している

仕事が原因で心身の健康に悪影響が出ている場合は仕事を辞めることを検討しても良いでしょう。

しかし、人間関係に関する問題等は転職先でも発生する可能性があります。

このような次の職場でも起こり得る問題については、問題が生じた原因を深掘りして次の職場では同じ問題が発生しないようにしましょう。

人間関係の悪化が業務に支障をきたしている

これまで説明してきた通り、人間関係の問題はどこの職場でも起こり得ます。

エンジャパンの行った調査によると、53%が「人間関係が転職のきっかけとなったことがある」と回答しています。

引用元：「1万人に聞く「職場の人間関係」意識調査 」エン転職

どの職場でも起こり得る人間関係の問題も、度が過ぎた嫌がらせ等により業務の進行に支障をきたすレベルである場合は仕事を辞めた方が良いでしょう。

人間関係も業務進行に支障をきたすレベルに悪化していると、仕事で成果を上げることも難しくなります。

これまで説明したようなケースでは、仮に入社して1ヶ月しか経過していない状態でも仕事を辞めることを検討しても良いと考えられます。

転職面接の際にも、今回説明したようなケースであれば、正直に事情を伝えることで退職の妥当性を認められることがほとんどでしょう。

仕事を1ヶ月で辞めない方が良いケース

では逆に仕事を1ヶ月で辞めない方が良いのはどのようなケースなのでしょうか？

ここからは辞めない方が良いケースについてご紹介します。

人間関係が嫌な場合

業務に支障をきたさない程度である場合、人間関係の問題で仕事を辞めない方が良いでしょう。

前述の通り、人間関係はどこの職場でも起こり得ます。

そのため、入社1ヶ月で人間関係を原因に退職した場合、転職する際にも周囲との協調性が無い可能性があることを懸念されて不採用となるケースも多くなると考えられます。

このような場合、職務経歴に傷が残り、さらに退職理由も転職することを考慮すると、望ましく無いので辞めない方が無難です。

ただ仕事から逃げたい場合

特に際立った理由もなく、ただ仕事から逃げたい場合も仕事を辞めない方が良いでしょう。

どんな職種であれ、仕事はつらいと感じることがほとんどです。

ベースメントアップス株式会社が行った「社会人が仕事に思うことについての調査」によると、「仕事は楽しくない。」と回答した人もの割合は82%にも上りました。

引用元：「仕事は楽しくないのが当たり前！？仕事を楽しくないと感じている人は全体の82%、「入社後、辛い時期は最初だけ、慣れれば楽になる」は嘘なのか！？」ベースメントアップス株式会社

つまり、大半の社会人は仕事が楽しくなくても、生活をするために続けているのです。

そのため、入社1ヶ月でただ仕事から逃げたいという理由だけで退職しても、転職の際に甘えと判断されてしまいます。

仕事から逃げたいだけの場合、仕事を辞めない方が良いでしょう。

仕事でミスをした場合

業務上でのミスは誰にでも起こり得ることです。

仮に入社1ヶ月で会社に大きな負担をかけるミスをしてしまったとしても、会社を辞めるのは早計です。

ミスはどんな優秀な人でも起こす可能性があり、そのミスをどのようにフォローするかに対して真価が問われるところです。

ミスを適切にフォローし、多少会社に負担をかけたとしてもそれを消し去るだけの成果を残すことに尽力すべきでしょう。

上司から叱責を受けた場合

上司から叱責を受けたことで気を病んで、仕事を辞めることは避けるべきでしょう。

基本的に、上司の叱責の裏には期待が込められていることがほとんどです。

成長して欲しいからこそ、部下を叱責します。

 

退職してしばらく社会人経験を積んでから、上司から受けた注意が業務に生かされていることに気づく事がよくあります。

 

筆者自身も、上司からの叱責が嫌で新卒入社した会社を半年で退職したい経験を持ちます。

資料作成時に細かい部分や報連相について逐一叱責されましたが、その経験が今もなお実務に生きていると実感します。

上司からの叱責により、自身が無意識に成長して出来ることが増えていることが多いです。

 

そのため、上司からの叱責が嫌で会社を辞めるのは自ら成長のチャンスを捨てているも同然です。

ただし、パワハラ発言が目立つ場合は別です。

パワハラ発言をする上司は、従業員のことを想っていないことが多いので退職を検討するのも良いでしょう。

入社1ヶ月で仕事を辞めても転職できるのか

入社1ヶ月で仕事を辞めても、退職理由によっては転職が十分に可能です。

ただし、本記事で仕事を辞めない方が良いケースとしてご紹介したような理由で仕事を辞めた場合は、転職市場で高評価を得ることは難しくなるでしょう。

いずれにせよ入社して1ヶ月で仕事を辞めると、職務経歴に傷が残ることには変わりがありません。

入社して間もない状況で、退職するかどうかは慎重に検討すべきと言えます。

仕事を1ヶ月で辞めて転職する際の注意点

ここからは入社1ヶ月で仕事を辞めて転職する際に知っておくべき注意点についてご紹介します。

業務スキルが転職市場で認められるか確認する

入社間もなく退職した理由が十分に納得し得るものであったとしても、転職市場で自身の価値が乏しければ当然転職には苦労すると考えられます。

仕事を辞める前に、自身の業務スキルが転職市場でも価値を認められるに十分なものであるかどうかを確認しておきましょう。

自身の転職したい職種に関する求人の募集要項に記載されている業務経験を満たしているかどうかとその求人の年収をチェックすることで、大まかに自身の転職市場における価値を知ることができます。

また、転職エージェントを利用することで、実際に合格する可能性がある求人をピックアップしてくれるので、より高い精度で自身の市場価値を推し量ることができます。

転職エージェントの保有するデータベースには、企業の採用担当者が本音で伝えた求める人物像に関する情報が多数登録されています。

そのため、より採用される可能性が高い求人だけをピックアップしてもらうことが出来るのです。

辞める前に選択肢の1つとしていつでも気軽に相談できるようにするために、転職エージェントへの登録は済ませておきましょう。

次の転職では失敗しないようにする

入社1ヶ月で仕事を辞めた職務経歴を企業の面接官がみた際に、明らかに転職活動で失敗したという印象を受けると考えられます。

当然、ミスマッチにより早期退職されることがないように慎重に採用を検討されるでしょう。

今回説明したような辞めても良いケースであっても、元々その会社を選んだのは自分自身です。

次の転職では失敗しないように入社1ヶ月で辞めるに至った原因の本質を追求して、会社選びの基準に反映することが必要です。

具体的には前の項目でご紹介した通り、「なぜ？」を自分で繰り返して、原因の本質を追求することがおすすめの方法です。

職務経歴に傷がつくことは覚悟する

入社1ヶ月で退職したことは、どんな理由があれど職務経歴として残ります。

面接に進めば面接官に弁明する機会がありますが、書類選考段階でのマイナス印象は拭きれない部分があります。

そのため、これまでの業務経験や実績が豊富であったとしても、同じレベルの応募者がいた場合には不利に立たされることは覚悟しておきましょう。

履歴書には一身上の都合によりと記載する

書類選考段階で不利であることは否めないため、履歴書に弁面の意を込めて具体的な退職理由を書きたくなる気持ちはわかります。

しかし、履歴書上での書き方は「一身上の理由により」と記入することが一般的です。

言い訳がましくも見えてしまうため、履歴書はセオリー通りの書き方をする方が無難です。

前職の悪口はNG

早期退職者の面接では素直さを重視される傾向にあるため、他責の退職理由は嫌われる傾向にあります。

前職の悪口は面接官には他責に聞こえてしまうため、避けた方が良いでしょう。

まとめ

今回は仕事を1ヶ月で辞めて良いケースと辞めない方が良いケースを中心に、入社1ヶ月で転職できる確率や転職する際の注意点についてもご紹介してきました。

どんなやむを得ない理由での退職であれ、職務経歴上は入社1ヶ月での退職という事実が残ってしまいます。

そのため、書類選考上では不利になる可能性も否定できません。

入社1ヶ月で会社を辞めたい場合には、本記事で説明した注意点も知った上で慎重に検討すべきでしょう。